暴落が来たらどうするか｜正解は「何もしない」。ただし準備が要る

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ここまでで、口座を開いて、買うものと金額を決めました。あとは続けるだけです。

そして続けていれば、これは必ず来ます。

答えは短いです。何もしません。

ただ、この「何もしない」が、実際にはいちばん難しい。準備なしにはできません。この記事はその準備です。

結論：正解は「何もしない」

下がったときに取れる行動は、実質3つしかありません。

行動	結果
売る	損が確定する。戻っても戻らない
積立を止める	いちばん安く買える時期を逃す
何もしない	下落は含み損のまま。戻れば消える

3つ目が正解です。そして3つ目だけが、行動しないことで達成されます。

だから必要なのは、やる気でも知識でもなく、行動しなくて済む状態です。

過去に何が起きたか

まず、どの程度のことが起きるのかを見ます。上3つは米国株の代表的な指数であるS&P500、いちばん下が日本の日経平均株価です。

時期	高値からの下落率	元の値段に戻るまで
コロナショック（2020年）	約 −34%	約5か月
リーマンショック（2007〜2009年）	約 −57%	約5年半
ITバブル崩壊（2000〜2002年）	約 −49%	約7年
日経平均（1989年〜）	約 −80%	約34年

指数の終値ベースで、配当は含みません。

いちばん下だけ桁が違います。日経平均株価は1989年末に38,915円をつけ、この水準を超えたのは2024年2月でした。

違います。だから「いつか戻る」と言い切るのは正確ではありません。戻るまでに何十年もかかることがある、というのが事実です。

この34年は、記事の最後にもう一度出てきます。ここでは「そういう例がある」とだけ覚えておいてください。

下落は「いつか来る」ではなく「定期的に来る」

上の表を見ると、米国だけでも20年ちょっとの間に大きな下落が3回起きています。10%程度の下落なら、もっと頻繁にあります。

つまり下落は、避けられる事故ではありません。投資に含まれている性質です。

この置き換えができていると、実際に下がったときの意味が変わります。

なぜ売ってしまうのか

知識があっても売ってしまいます。理由は相場そのものではなく、そのときの環境にあります。

下落しているとき、こういうことが同時に起きます。

• ニュースが「さらに下落」と繰り返す
• SNSで損失額の投稿が流れてくる
• 「今回は今までと違う」という解説が出る
• 自分の口座の数字が毎日減っている
• 周りにも不景気の実感が出てくる

この状況で「何もしない」を選ぶのは、平常時に想像するよりはるかに難しいです。

だから、下がってから判断しないでください。いま決めておきます。

いま決めておくこと

1. 見る回数を減らす

毎日口座を見る習慣があると、下がったときに必ず売りたくなります。積立は自動で動いているので、見る必要がありません。

月1回でも多いくらいです。

2. 減らすことはあっても、ゼロにしない

毎月いくら積み立てるかで書いたルールをそのまま使います。

起きたこと	どうするか
収入が減った	減額する（止めない）
相場が大きく下がった	何もしない

収入が理由なら減らしていい。相場が理由なら何もしない。 これだけです。

3. 生活防衛資金を確認しておく

生活防衛資金はいくら必要？の金額が現金で残っているか、いまのうちに確認してください。

ここが空だと、暴落と失業が重なったときに、売る以外の選択肢がなくなります。そして景気が悪い局面では、この2つは重なりやすい。

積み立てている人にとっての下落

ここは積立投資が向いている理由の復習です。

まとめて買った人にとって、下落はただの損です。早く戻ってほしい時期になります。

積み立てている人にとっては違います。同じ金額でたくさん買える時期です。

あの記事の例では、価格が半分になった月に買った分が、最終的な保有量の4割近くを占めていました。そして価格が元に戻っただけで+31%になりました。

そうです。これから積み立てる期間が長い人ほど、下落は有利に働きます。

もちろん、口座の数字が減るのは気分のいいものではありません。ただ、起きていることの意味が違うのは確かです。

やってはいけないこと

「底」を待って積立を止める

いちばんやりがちで、いちばん損をします。

底がどこかは、通り過ぎてからしか分かりません。待っている間に上がり始めると、今度は「上がってしまったから待とう」になります。結果、いちばん安い時期をまるごと逃します。

下がったからと余計に買う

これ自体は悪くありませんが、余剰資金の範囲でだけです。生活防衛資金を崩して買うのは、投資を始める前に確認する3つのことで確認した前提を壊します。

そして、底はもっと下にあるかもしれません。

損を取り返そうとして別のものに手を出す

下落で減った分を早く戻そうとして、レバレッジのかかった商品や個別株に移る。これがいちばん損害が大きくなるパターンです。

減った理由は市場全体が下がったからで、商品を変えても解決しません。

「今回は違う」を信じる

下落のたびに必ず出てくる言葉です。そして毎回、細部は本当に違います。

ただ、やるべきことが変わったことは一度もありません。

34年をどう考えるか

日経平均の34年に戻ります。これは無視できない事実です。

ここから引き出せる教訓は「投資は危険だ」ではありません。1つの国に集中すると、こういうことが起こりうる、です。

インデックス投資とはで書いたとおり、分散で消えるのは1社の問題までです。1国の問題は、その国だけに投資していれば消えません。

全世界に分散していれば、どこか1つの国が数十年低迷しても、全体はほかの国が支えます。最初の1本の選び方で全世界株を選択肢として扱ったのは、この理由です。

まとめ

• 下落時に取れる行動は3つ。売る／止める／何もしない。正解は何もしない
• 「何もしない」は行動しないことで達成される。必要なのは行動しなくて済む状態
• 過去の下落は−34%〜−57%。米国は戻るまで5か月〜7年。日経平均は約34年かかった
• 下落は事故ではなく、投資に含まれている性質。定期的に来る
• 売ってしまうのは知識不足ではなく環境のせい。下がってから判断しない
• いま決めること3つ。見る回数を減らす／収入が理由なら減額・相場が理由なら何もしない／生活防衛資金を確認する
• 積み立てている人にとって、下落は安く買える期間。これから積む期間が長い人ほど有利
• やってはいけないのは、底を待って止める／生活防衛資金を崩して買う／取り返そうと別のものに移る／「今回は違う」を信じる
• 🔴 日経平均の34年は「投資をやめる理由」ではなく「1か所に集中しない理由」

まだ口座を開いていなければ、準備はそこから始まります。

ここまでが「投資をはじめる」の全部です。最後に、全体を1枚にまとめます。

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• 生活防衛資金はいくら必要？｜最初の入金まで2〜3か月の空白がある 「売らざるを得ない状況」を作らないための現金です

参考（一次ソース）

いずれも2026年9月26日に確認しました。

• 金融庁「投資の基本」 https://www.fsa.go.jp/policy/nisa2/knowledge/basic/index.html
• 日本経済新聞社「日経平均プロフィル」 https://indexes.nikkei.co.jp/nkave/
• 日本取引所グループ「指数について」 https://www.jpx.co.jp/markets/indices/
• 日本証券業協会「投資の基礎知識」 https://www.jsda.or.jp/jikan/